今年の冬は、新型コロナウィルスによる感染とともに、インフルエンザの同時流行が見込まれます。
流行時期の医療機関のひっ迫も考えられ、受診や処方が滞る可能性もあります。
そのため、いつもの時期以上に未然予防をおすすめします。
インフルエンザワクチン接種はこのような方にオススメ
・妊婦、授乳中のお母さん
・赤ちゃんのいる家族の方
・接客業の方や人と会う機会が多い方
・発熱や頭痛等に対して弱い方、重症化しやすい方 など
インフルエンザとは？
風邪よりも症状が重く、急に発症します。39～40度程度の高熱が出て、頭痛やのどの痛み、筋肉痛、倦怠感といった症状が出ます。
また、症状が風邪や新型コロナウイルス感染症と同様のため、問診等のみでは判断が難しいのが特徴です。
妊婦がインフルエンザに罹患すると、以下のようなリスクがあるとされています。
- 妊婦がインフルエンザ流行中に心肺機能が悪化し入院するリスクは、産後と比較して数倍になると報告されています。
- 妊婦がインフルエンザに感染すると自然流産、早産、在胎週数からの予測体重が少ない胎児、胎児死亡、低出生体重児等の増加が認められています。
妊娠中は重症化リスク、胎児への影響が高くなる傾向があります。
インフルエンザワクチンとは
インフルエンザの重症化を予防するには、ワクチン接種がもっとも有効な方法となります。
不活化ワクチンですので、ワクチン接種で母乳を介して乳児が感染することはありません。
【 妊婦の方 】
妊婦においてもインフルエンザワクチンの予防効果は実証されています。『日本産婦人科学会』でも、赤ちゃんに悪影響が出たという報告はなく、流産等の危険性が高まるという研究結果もありません。全妊娠期間においてワクチン接種希望の妊婦さんに接種することが出来るとしています。また、母体の免疫獲得により、胎盤を介して胎児へも抗体が移行するため、出生後の乳児の重症化防止へのメリットもあります。
【 産後の方、授乳中の方 】
授乳中のお母さんがワクチンを接種しても問題はありません。
0歳の赤ちゃんでもインフルエンザに感染する可能性はあります。ですが、生後6か月未満のお子さんに対するインフルエンザワクチン接種は認められていません。
授乳中のお母さんがインフルエンザに感染した場合、お母さんと赤ちゃんは身近な存在のために赤ちゃんにも感染してしまうことがあります。そのため、6ヶ月未満の赤ちゃんに対する予防は、お母さんならびにご家族がインフルエンザの感染を防止することが一番の予防になります。
インフルエンザワクチンのメリット／デメリット
【 メリット 】
上記でも説明しましたが、まとめると以下になります。
- インフルエンザの重症化を予防
- 妊娠時のインフルエンザ罹患のリスク低減
- 母体の免疫獲得により、胎盤を介して胎児へも抗体が移行
妊婦の方に対する予防接種は高い有効性を認めます。
【 デメリット 】
以下のデメリットがあります。副反応やアレルギー反応の詳細は「補足および注意事項」に記載してあります。
- 人により副反応やアレルギー反応がある
インフルエンザについての詳細は『厚生労働省インフルエンザ（総合）』ページをご参照ください。
接種の流れ
【 接種 】
ご来院した際に、医師もしくは受付にお尋ねください。
予診票をお渡ししますので、ご記入をお願いします。
※接種できる時期が決まっていますので、ご来院時にご確認ください。
- 予診票記入
- ワクチン接種
補足および注意事項
インフルエンザワクチン接種後に期間を空けなくても新型コロナワクチンの接種が可能です。
その逆に、新型コロナワクチン接種後に期間を空けなくても、インフルエンザワクチンの接種が可能です。
それ以外のワクチン接種時期に関しましては、13日以上空けてからインフルエンザワクチン接種が可能となります。
以下の方は受けることができません。
- 明らかに発熱のある方
- 重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな方
- 過去にインフルエンザワクチンの接種を受けてアナフィラキシーを起こしたことがある方
- その他、医師が予防接種を受けることが不適当と判断した方
同時期接種についての詳細は『厚生労働省新型コロナワクチンについて』をご参照ください。
副反応は一般的に軽微ですが、以下のような症状があります。
- 注射部位が赤くなる、腫れる、硬くなる、熱をもつ、痛くなる、しびれる（通常は2〜3日で消失します）
- 発熱、悪寒、倦怠感、一過性の意識消失、めまい、リンパ節腫脹、嘔吐・嘔気、下痢、食欲減退、関節痛（通常は2〜3日で消失します）
- 過敏症として、発しん、蕁麻疹、湿疹、紅斑、多形紅斑、かゆみなどもまれに起こります。
- 強い卵アレルギーのある方は、強い副反応が生じる可能性があります。（医師にお申し出ください）
- ごく稀ににショック、アナフィラキシー、脊髄炎、視神経炎、ギラン・バレー症候群、けいれん、肝機能障害、黄疸、喘息発作、血小板減少性紫斑病、血小板減少、血管炎、間質性肺炎、皮膚粘膜眼病症候群、急性汎発性発疹性膿疱症、ネフローゼ症候群（これらの症状が疑われたら、すぐに医師にお申し出ください）
また、健康被害が生じた場合の救済については健康被害を受けた人、または近親者が『独立行政法人 医薬品医療機器総合機構法』に基づいて手続きを行うことになります。